Ten Thousand Leaves

「中国　危うい超大国」/"China-Fragile Superpower"

著者スーザン・L・シャークは、MIT政治学PhD。1997年～2000年、クリントン政権で東アジア・太平洋局担当国務次官補として対中政策を統括。現在はカリフォルニア大学サンディエゴ校大学院教授として太平洋地域の国際関係を教える。

【コメント】
急速な発展の裏で、さまざまなひずみが生じている中国社会の実態を描く。長年中国を研究し、国務次官補として各種外交交渉に直接携わってきた著者であるからこそ書ける、中国の実態に深く踏み込んだ書。表層的なセンセーショナリズムとは無縁の、客観的で冷静な社会評と言える。

中国社会の抱えるひずみは、第2章に詳しいが、急速な高齢化、過度の貿易依存、不良債権、格差の拡大、腐敗などである。国民の不安と不満は強まっているが、選挙が行われず、一般のマスメディアに報道統制がかかっている中国では、こうした不満はインターネットなどで噴出する。

私が特に印象深く感じたのは、実はこうしたネットで表現される過激な反米・反日等のコメントはごく一部の人々の考え方でしかないかもしれないのだが、それ以外に生の声が反映される場がないので、これが「世論」となってしまうという説明だ。党も政府もネットの意見を非常に気にしており、これに振り回されているきらいがある。

実は党・政府も一枚岩ではなく、たとえば、党中央宣伝部が、とある事件について政府としての統一見解でないものを勝手に発表してしまうこともある（ベオグラードでの米軍による中国大使館誤爆事件等）。これに対してネット上の「世論」が愛国・反米で盛り上がってしまうと、暴動を恐れる政府としては取れる外交上の選択肢が縛られてしまうのだ。これは極めて危険な状況と感じた。

要は、中途半端な言論統制は、実は中央集権社会主義国家にとってもろ刃の剣になるということだ。とはいえネットが普及している現在、昔のような完全な言論統制は不可能である。

そうなると現実的な選択肢は、言論統制を廃止し、多様な意見が各種メディアで自由に議論され、そして多数の意思が選挙というかたちで政治に反映される社会にすることだ。現在のような偏向したごく一部のフィードバックが「世論」をリードしてしまう社会は、その国にとっても、そして国際社会にとってもとても危険だという著者の危機感がひしひしと伝わってきた。

最後に、中国政府として取るべき道、アメリカの対中政策で留意すべき点等が書かれているのが、実務家の著書らしい。

翻訳は徳川家広氏。ミシガン大で経済学、コロンビア大学で政治学の修士号を取得。内容の深い理解に基づくこなれた日本語訳で、訳書ということを意識せずに読める見事な翻訳でした。政治経済の分野の本では、なかなかこういった翻訳にはお目にかかれません。

【内容の紹介】
以下ざっと目次と、気になった章の概要です。
第1章　強国の内なる脆弱

第２章　奇跡の経済発展
1978年～2004年にかけてGDPは年率平均9,5%で成長（最近は10%台）、人口増加鈍化により一人当たりGDPも年率8%で成長。しかし、中国は以下のような深刻な問題を抱えている。
・急速に進む高齢化
・GDPに占める貿易の比率75%と国際経済のショックに対し脆弱なこと
・不良債権問題
・雇用の確保（共産党中央党校の元校長の鄭必堅によれば、2006年から2015年にかけて都市部では毎年24百万人の雇用を生み出す必要があり、そのためには最低でも7%のGDPの年率成長率を確保する必要がある)。
・格差の拡大と、それがもたらすかもしれない大衆暴動に対する共産党指導部の恐怖感
・腐敗
・脆弱な公共財（教育、医療の不備、環境問題）

第3章　国内の脅威
指導部も一枚岩ではない。公安部、国家安全部の二つの官庁、人民解放軍、人民武装警察、党中央組織部、党中央宣伝部、社会的安定への強迫観念　民族暴動、労働争議　農村騒ゆう、学生の抗議運動

第4章　メディアとインターネットがナショナリズムを増幅する
宣伝部の予算と権限の拡大
日本、台湾、アメリカは売れるネタ
党も政府もインターネットで世論を読み解く
偏向したフィードバック

第5章　責任ある大国

東南アジア、インド、上海協力機構、6カ国協議、エネルギー安全保障

第6章　日本

第7章台湾
台湾が独立すれば共産党支配は崩れ去ってしまう。台湾が中国領となったのは、モンゴル、新疆、チベット、満州と同じく17世紀の清朝になってから。毛沢東はエドガースノーに「中国共産党が日本を打倒した後には台湾には独立を許すつもりだ」とさえ言っていた。

第8章米国

第9章　弱い中国の方が危険な理由
著者の提案
・党と政府は攻撃的ナショナリズムの促進をやめ、友好的ナショナリズムを促進する
・民間企業の発言力を強める
・軍に対する文民統制を強化
・マスコミに対する党の指導を弱める
・台湾政府と対話する

中国のためにアメリカができること
・中国の内政に干渉せず、対外行動を重視する
・アジア太平洋地域における強大なアメリカ軍を維持
・軍事力はひけらかさない
・日本を軍事大国にしない
・中台紛争を仲裁する
・中国に敬意を示す
・中国の経済大国化をおそれない

中国危うい超大国: 徳川家広; 日本放送出版協会 2008-03-30

by G-Tools , 2008/08/10

China: Fragile Superpower: Susan L. Shirk; Oxford Univ Pr (T) 2008-08-15

by G-Tools , 2008/08/10

Licensed to Kill: Hired Guns in the War on Terror

ジェームズ・ボンドの映画のようなタイトルだが、民間軍事請負会社(Private Military Contractor," PMC")に関するノンフィクション。

【本書の内容】
PMCは、米軍イラク統治下におけるFallujah(ファルージャ)でBlackwater社の契約社員（contractor)4名が惨殺された事件で、一躍一般にも広く知られるようになった。

Blackwater社をはじめとするこうしたPMCは、米軍のアフガン・イラクへの侵攻に伴って雨後の筍のように出てきたが、実は業界としての歴史は古い。いわゆる「傭兵」（mercenaries)は英国などによる植民地（もしくは旧植民地）における影響力行使のために利用されてきた長い歴史がある。近年では"mercenaries"という呼称ではないものの、途上国での資源開発企業の警備のためにこうした企業が使われている例も多い。本初の後半はこうした英国系企業についてである。

一方、本書の前半は、Blackwaterを中心とする米国系のPMCについてのドキュメンタリーである。著者はジャーナリストで、実際にBlackwaterのトレーニングキャンプに参加したり、イラクでcontractors達とともに生活したり、密着した取材を行っているため、ビビッドな描写となっている。

PMCは、国防省やCIAから「ロジスティックス」と「警備」を外注されている企業であり、よってそのcontractorsは厳密には「戦闘要員」でない。警備とは、たとえば、米国から要人が来訪する際に、バグダット空港からグリーンゾーンまでの危険なルートの移動を護衛したり、フセイン政権崩壊後の最初の駐イラク米国大使となったPaul Bremer氏の警護をしたり、アフガンのカルザイ大統領の警護を担当したりといった業務である。

戦闘要員ではないとは言え、業務の性質上、相応の経験が必要であり、contractorたちは元警官や軍人である。軍人の中でも陸軍のDelta Forceや海軍のSEALs出身などエリート・精鋭部隊出身も多い。当然採用基準も厳しく、一旦仮採用されても、トレーニングキャンプを無事卒業し正式採用されるのは、3分の2程度である。

しかし、無事に採用されれば、それなりの報酬が得られる。正規の軍人時代の年収が5万ドルだった人でも、PMCでは年収20万ドルも可能である。会社の儲けも大きく、社員一人当たり1日1500ドルを請求し、社員には500ドル支払う（差額は訓練費用・機器費用＋利益である）。

こうして見ると、正規軍を使うよりPMCを使う方が、政府としては高くついてしまいそうだが、なぜPMCの利用が急拡大したのか。建前の理由は、訓練等の外注による効率化である。しかし、それだけではないだろうと著者は暗示する。すなわち、政府・正規軍が関与できない仕事をPMCに外注し、いざとなったら政府は知らぬ存ぜぬ、と言える状況を作るということが目的ではないかと。

それは著者が取材した一人のcontractorの発言に表れている。曰く
"You are deniable, disposable, and deletable." (p.68)

さらには、一人当たりのコストが正規軍人より高くとも、外注により必要人数を削減することによる、「効率化」もある。外注先は入札で決定され、固定費用での契約となるため、PMC側としては最大限「効率化」を図るインセンティブがある。

これが惨劇につながったのが、ファルージャでのBlackwaterのcontractor惨殺である。殺された4名は、新規にファルージャ駐留となったばかりであり、地元の状況にも十分通じておらず、4人がチームとして共に働いた経験もなかった。ファルージャは最も危険な都市の一つと認識されていたにも拘わらず、十分な引き継ぎも事前説明もないまま、とあるロジ業務（運搬）を指示される。通常、こうした業務は2台の"Hard skin"(装甲車）に6名が3名ずつ分乗して行われる。運転手以外の2名が前後左右に眼を配るためである。ところがこのときは2台の"soft skin"車に2名ずつの分乗で行くことになる。

4名はテロ攻撃にあい、惨殺され、何日間も死体は橋に吊るされたままとなった。遺族はBlackwater社宛に訴訟を起こしており、裁判の過程で、Blackwater社側のこうした数々の問題対応が明らかにされた。しかし本書発行の時点で訴訟は決着していない。

この事件で、PMCは広くメディア・一般国民の関心を集め、PMC企業の売上・利益が急成長していることも相俟って、税金使用使途としてのPMC利用の是非についての議論も闘わされるようになったようである。

【コメント】

この本を読んで、PMCの利用には２つ大きな問題があると思った。一つには、前述の過度な「効率化」の問題である。戦地における警備という人の命に係るものを「効率化」による「利益最大化」が目的である民間企業に委託することの是非は慎重な議論を要すると思う。

もう一つは、contractorが、正規軍のような厳しいrule of engagement(交戦規則）に縛られない中で、実質的に「戦闘要員」とならざるを得ない状況もあることである。

前述のようにcontractoｒたちは、厳密には「戦闘要員」ではないが、攻撃されたら反撃することはできる規則となっている（実質的にはこれがほぼ唯一のrule of engagementらしい）。問題は、イラクのような状況で「戦闘要員」と「非戦闘要員」を区分することの難しさである。

本書で挙げられている例では、Blackwater社のcontractor達と、米軍・およびウクライナ（かポーランド）の駐留軍がいた場所が攻撃にあい、米軍上官は負傷（もしくは死亡）、ウクライナの駐留軍は攻撃を禁じられている中、実質的にBlackwaterのcontractorがその場の指揮を執って反撃・脱出した例である。米軍のアパッチ・ヘリは途中で来たものの、着陸が許可されず、結局負傷者の救出もBlackwaterのヘリで行われた。

すなわちこの場所では、双方ともrule of engagementに縛られないテロリストとcontractorの間で実質的な戦闘が行われたことになる。戦争とはもともと政治の力で厳に回避されるべきものだが、いざ戦争が起ってしまった場合には、やはり国際間の交戦規則で縛られた戦闘員による戦争とそうでない戦争では、たとえば民間人への攻撃等への制約面でも大きく異なると考えられる。現代の戦争が、武器の殺傷力はそのままに、ルール面でのみ前近代の戦争に戻ってしまったという恐怖を感じる。

では、政府はPMCの利用をやめるべきなのか。本書はそうした問いに直接的なこたえは提示しない。しかし、読者に考えるべき大量の情報を提供してくれる本である。

Licensed to Kill: Hired Guns in the War on Terror: Robert Young Pelton; Crown Pub 2007-08-28

by G-Tools , 2008/07/13

【関連記事】
State of Denial
戦争の経済学

「会社は頭から腐る」　冨山和彦

著者は、元産業再生機構COO。現在は経営共創基盤CEO。

著者自身のボストンコンサルタント、起業、再生機構での経験を踏まえて、日本企業のかかえる問題を的確に分析し、解決に資する考え方を大胆に提案しています。特に共感した部分を抜粋しながらご紹介します。

【内容】

第1章　人はインセンティブと性格の奴隷である
人間は性悪でも性善でもなく「性弱」である。たとえば日本企業で根回しや調整にかかわる会議がやたらと多いのは、終身雇用と年功序列を基本とする大企業の管理職のインセンティブを考えれば自明のリスクヘッジ手段であるとする（独断で進めて成功しても功賞はあまりない一方、失敗した場合の罰点は取り返しがつかない）。

こうした「相互安全保障」を目的とした会議や業務量は、関与する人数の二乗に比例して増加する一方、業務処理能力は人数に比例してしか増えないので、調整業務が増える一方で本質的な業務能力は高まらない。

その極致が官僚機構で、個人としては優秀でも組織としては拙く遅い意思決定しかできない。「大雑把にいうと、この手の中高年インテリスタッフ比率の高い組織では、上の方からスタッフを半分くらい減らしてもほとんど障害はおきない」。

個人も組織もインセンティブに影響されること、またインセンティブにどう反応するかは性格にもよることから、個人・組織のインセンティブと性格を洞察することが、まず必要な一歩と説く。そして組織は、個人の動機づけ、組織の動機づけ、そして社会の動機づけが同期化するときに最小限の葛藤で最大限の力を発揮する。これを追及するのが経営である、というのが本章の趣旨である。

第2章　戦略は仮説でありPDCAの道具である。
事業の基本的な経済構造は、実はあまり変化しない。基本的な経済構造を見誤っては戦略にならない。一方、市場状況や競争環境はめまぐるしく変わる。状況変化の察知能力、適応力、戦略そのものの柔軟性が重要。

そして何より、日本企業にありがちな戦略の立てっぱなしではなく、きちんとPDCAサイクルを回すこと。企業の強さを分けるのはPDCAサイクルの回転力。

第3章　組織の強みが衰退の要因にもなる
「日本企業が、1970年代から成功をおさめた要因は、会社一丸となって突き進むゲマインシャフト組織を作り上げたからである。それが時代の変化に合わなくなり、変革を求められている。このカギは、ゲマインシャフト組織を否定することではなく、DNAの核心部分にある強みを残しながら時代にフィットしたものに変化させることである。」

第4章　　産業再生の修羅場からの臨床報告

第5章　　ガバナンスを徹底的に見直せ
ゲマインシャフト社会では「トップを含めた全員の志向が内向きになりやすい。へたをすると内部調和の論理や内輪の規範が外部の社会規範や市場競争の論理に優先する。」
「だからそ、ゲマインシャフトの強みを引き出すには、外部規律、ガバナンス機構が重要になる」。

「ある経営上の意思決定がうまく行われたかどうかは、本来ガバナンス機構が個別に見るべきことではない。」「ガバナンスが評価すべきなのは、その意思決定ではなく、経営者そのものの適性だ。」

ガバナンスの担い手として株主への期待が高いが、最近の日本の「原理的な大衆株主資本主義」は問題である。そもそも、会社が関わる３つの市場のうち、製品・顧客市場/人材市場の時間軸が長期であるのに対し、株主（資本市場）の時間軸は短い。著者の言うとおり、株主の要求としてありがちな、配当引き上げ・負債比率の引き上げは財務理論上、企業価値に影響しないのだから、単にパイの取り分を株主に多くしろといっているだけで、単なる株主のエゴである。

これへの対応としては、議決権のない株式を増やすことや、議決権と保有期間をリンクさせるといったことも一案である。

また著者は人材市場の時間軸にも改善の余地があることに触れ、現在「現場レベル」の人材市場の流動性が進みすぎている一方で、トップレベルのホワイトカラーの人材市場が固定的であると指摘し、本来逆であるべきと説く。すなわちトップレベルのホワイトカラーに雇用保証は不要であり、流動性向上により効率性が向上すること、一方、現場レベルは長年の共同作業が必要な場合が多いのでむしろ長期雇用を確保する方が会社の利益であるとする。

第6章　　今こそ本物のリーダーを鍛え上げろ
著者によれば、日本の官僚組織・大企業の経営は、予定調和的で、負け戦・現場を知らずに温室培養されてきた人が多い。こういう人間は、外から与えられた正解に向かって進むことはできても、正解のないところで自らの頭で考える能力も、困難な事態に立ち向かう胆力もない。

「組織からはみ出す根性のない人間をリーダーにしてはいけない」

【感想】

タイトルは二流ビジネス書のようであるが、内容はまっとうで良質と感じた。

このところ数年感じていた「原理的な大衆株主主義資本主義」への批判もまったく同感。

また第1章に書かれている、調整業務は関与する人数の二乗に比例して増大するが、仕事のアウトプットは人数に比例してしか増えないので非効率が増大するという記載は、日本の大企業・官僚組織に属する人の多くが普段からフラストレーションを感じている事態だろう。日本の非製造業の生産性が低いのはまさにこうした組織の性質によるものだと思う。

日本の組織の強みは残しつつ、こうした非効率を根本的に解決するというのは、言うは易く行うは難しである。これを実行するには、トップの明確な問題意識と強いリーダーシップが必要だが、そもそも日本の組織ではこうした「調整業務」を主要業務としてきた人が出世してトップになることが多いので、そもそもこうした問題意識が共有され得ないのではないかとすら思えるときがある。

今の時代、著者の言うとおり「組織からはみ出す根性のない人間をリーダーにしてはいけない」のだと思う。特に、これだけ世界の動向・企業の競争環境が変化している現在、正解がない中で自ら考え果敢に挑む胆力がある人々が経営を担うべきである。

今の日本企業の経営者世代にもこういう人々はたくさんいるでしょう。でも日本の多くの大企業や官僚組織では思い切った世代交代を行わないとだめなのではないか、と思うことが私はよくあります。

会社は頭から腐る―あなたの会社のよりよい未来のために「再生の修羅場からの提言」: 冨山和彦; ダイヤモンド社 2007-07-13

by G-Tools , 2008/06/29

Born on a Blue Day　(邦題「ぼくには数字が風景に見える」）

その他
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サバン症候群の英国青年Daniel Tammetの自叙伝です。

前半は、幼い彼が、常人には何でもない生活の基本動作に苦労し、周囲にもなじめず、struggleする姿が描かれます。しかし前半も決して暗くはない。そして成長するにつれ、彼が自分の特殊能力を伸ばしていくのみならず、不得意なことを克服していく過程で自信を深め、人間として大きく成長していく過程が描かれます。読み終えて、前向きで清々しい気持ちになる本です。

サバン症候群は映画「レインマン」でダスティン・ホフマンが演じた役により、一般にも広く知られるようになりました。"savant"とは仏語で「賢人」を意味し、サバン症候群とは、Wikipediaによれば知的障害や自閉性障害のある者のうち、ごく特定の分野に限って、常人には及びもつかない能力を発揮する者の症状を指します。

特殊な能力とは、たとえば、一瞬で特定の日の曜日を言えるカレンダー計算、並外れた暗算能力や暗記力、高い芸術性などの例があります（人によって異なる）。一方で、対人関係が極端に苦手だったり、日常生活に支障を来すほど生活の基本的能力に欠ける場合もあるようです。

本書が感動を与えるのは、著者のサバン症による特殊能力のすばらしさに加え、サバン症であるが故の困難（対人関係や生活基本動作を苦手とすること等）を一歩一歩乗り越えていく過程です。

まず、彼の特殊能力の主要なものは、数字や文字をイメージ（色・形）で捉える能力(synaethsesia)による、卓越した暗算能力、暗記力（パイの22,514桁と記録更新）、言語学習能力です。

数字も文字もイメージで浮かぶという。たとえば9,999ぐらいまでだったら、数字を見ただけで素数かどうかがわかる。素数は"pebble like"（小石のような）特徴を持っているからだそうです。数字も、一つ一つに特徴がある。0は輝かしい、６は小さい粒々、9は背が高いなど。暗算をするときは、こうしたイメージが頭の中ですーっと動いてパッと答えが出るとのこと。パイの暗記も、複数桁をブロックで覚えていくと、そのブロックを構成する数がつながって、風景のようになる（邦題はこれから来ています）。

曜日も色を持っていて、彼は水曜日に生まれたから原題が"Born on a Blue Day"となっている。邦題も原題も詩的で美しい題ですね。彼はカレンダー計算能力も優れているので、特定の日付を聞くと（それが何年過去でも何年先でも）曜日がわかって色が浮かぶそうです。

こうした特殊能力にも感動しますが、もっと感動するのは彼が苦手なことを克服していく過程です。人との交流ができない（そもそも対話という概念が理解できない）、歯を磨いたり靴を履いたりという日常の動作ができない（小学生中学年になっても父親が毎日靴をはかせ、紐を結んであげないといけなかった）。それでも、両親の辛抱強い支えのおかげで、少しずつ苦手なことを克服していく。

驚くべきは高校を卒業して、いきなりリトアニアにボランティアとして1年住み、地元の人に英語を教えることに自ら挑戦したことです。このボランティア募集も自分で見つけてきて面接を受け、無事合格します。それまでの彼のゆっくりした成長を追ってきた読者としては、このいきなりのジャンプに唖然とする。日常生活に未だ両親の世話を要し、高校への往復にバスを使うことさえ大変だった彼にとって、さすがにこれは突然バーが高すぎるのではないかと。当然両親も不安に思う。

でも彼はこれをやり遂げます。一人で自炊して暮らし、クラスを持ち、しかも地元で知人・友人を作る。この生活で彼の能力は大きく伸び、自信もつけます。この後の彼の成長は目覚ましい。さまざまな言語を学び、パイの暗唱で記録を更新、自分がゲイであることを自覚し、両親にも告白（両親はサポーティブに受けとめます）、そして愛するパートナーを見つけ、彼とともにWebによる外国語学習の企業を起ち上げる。

さらに、パイの暗唱でメディアからも注目を集め、アメリカのテレビ局の招聘によりアメリカ内を移動しながらのドキュメンタリー撮影も行うのです。レインマンのように、特定の時刻にきまった食事をするなどの固定スケジュールが崩れると猛烈な不安に襲われる彼にとっては、アメリカ国内を移動して回ること自体大変なチャレンジ。あまりのつらさにホテルからパートナーに電話して泣きじゃくったりします。それでも最後までやり遂げるのです。

彼が、専門家も驚くほとサバン症候群の人としては卓越した対人能力を得ることになった背景には、家庭環境もあるのかもしれません。驚くことに彼の両親は、長男の彼が特殊な障害を持っていることに気付いていたけれど、結局彼を含めて9人の子供を持ちます（うち彼と弟の一人がサバン）。父親も母親も貧しい家庭に育ち、高等教育も受けておらず、結婚してもずっと貧しい生活が続きます。途中で父親がストレス過剰のためか精神病院に入院してしまったりもします。

でもこうした大変な家庭環境でも、両親はダニエルの毎日の生活を最大限支え、彼の興味がありそうな本やおもちゃを中古店で買って与えるとともに、話すときは相手の目を見るといったことを辛抱強く教え、兄弟姉妹たちにダニエルと一緒に遊ぶように促します。彼自身が書いているように、こうした大家族で育ったということは対人能力を伸ばすのに役立った可能性が高い。

また両親がサポーティブだったとはいえ、これだけの大家族で貧しいとくれば、常に手取り足取り面倒を見る訳にもいかない。それがかえってよかった可能性もあるのではないかと私は思いました。「苦手」なことは誰でもあるけれど、訓練や慣れである程度克服できるものが多い。サバンの人は「苦手」度が極端だが、決して訓練で克服できないものではないのかもしれない。

これが、彼と、レインマンのモデルにもなった米人のキム・パークの差なかもしれないと思いました。米国でのドキュンメンタリー撮影の一貫で彼は、キム・パークとその父親と会う機会を得ます。キムの特殊能力は突出している一方、会話能力や日常生活はダニエルには及ばない。中年になっても父親がフルタイムで面倒を見ている。キムはそもそもまだサバン症について理解が進んでいなかった1951年に生まれたので、大変な偏見にあったが父親はキムの能力を信じ伸ばします。そういう意味でキムの父親も本当に素晴らしいのです。でも、もしかしたらダニエルのように早くから親離れしていたら、キムの苦手な部分の能力もさらに伸びたかもしれない。そんなことを感じました。

とにかく、この本を読むと人間の能力の不思議さ、すばらしさに打たれます。なによりも、ダニエルの前向きな姿勢が読者に元気を与えます。彼の、透明ともいえるすばらしい心境が伝わる見事な文章でこの本は終わります。お勧めの本です。

Born on a Blue Day: Inside the Extraordinary Mind of an Autistic Savant: A Memoir: Daniel Tammet; Free Pr 2007-10-16

by G-Tools , 2008/06/28

朗読ＣＤはこちら。

Born on a Blue Day: Inside the Extraordinary Mind of an Autistic Savant: Simon Vance; Tantor Media Inc 2007-02

by G-Tools , 2008/06/28

ぼくには数字が風景に見える: 古屋美登里; 講談社 2007-06-13

by G-Tools , 2008/06/28

「文明の接近」

歴史学者が、人口学のアプローチからイスラム圏の多様性を描き出す。
本著の趣旨は下記の2点に要約できると思う。

１）いわゆる近代化の指標の一つと言われる少子化は、識字率（特に女性の）に負うところが大きく、イスラム圏の中でも国によって様々なステージにあること。たとえば、イエメンなどは相変わらず一人の女性が産む子供の人数は7人台なのに対し、イランは実は西欧なみに少子化が進んでおり、そういう意味ではイスラムの中では相当に近代化が進んでいるといえる。

２）婚姻習慣や父系・母系の別は、イスラム教の影響よりもその土地その土地の伝統や固有の文化の影響が大きいこと。

なかなか面白いアプローチだと思った。ただし、１）について著者たちは、各国の①男性識字率が50%を超えた年、②女性識字率が50%超えた年、③出生率低下の開始年を比較し特に②と③の関係に有意な相関があり、②から四半世紀程度で③に至る傾向が強いとしているが、近年になればなるほど①②③の年は接近し、②と③は逆転していることも多いので、統計的な有意性を語るには少し弱いと思った。

それよりも本の後半の２）の方がよほど面白かった。イスラム教の特徴のように思われている一夫多妻制もイスラムの影響というよりはそれ以前からの部族の習慣によるものだということもわかった。何よりイスラム圏は、東はインドネシアから西はアフリカにまで亘り、「イスラム」の一言で括るにはあまりに広範で多様な文化圏なのである。

さて、この本は「文明の接近」という題ではあるが、上述の通りきわめて狭い論点に絞った話なので、ハンチントンの「文明の衝突」のアンチテーゼとしての幅広い文明圏論を期待すると期待外れとなる。あくまで「人口学的見地によるイスラム論」と割り切って読むのがよい。